社員教育・企業内研修
成果の上がる人材育成・人材開発のあり方
企業の将来を見ていく場合、１年後であれば決算書、５年後であれば商品、10年後であれば人材（人財）と言われております。
しかしながら、企業内では人材の二極化が進行しています。
「日々漠然と過ごしてしまう人材、指示待ちマニュアル人材」と、「自らの成長を意識し、考え、行動出来る優秀人材」です。
人材が育っている企業の共通点は、まず社員の教育訓練ありきから考えるのでなく、自社の経営理念・ビジョン・経営戦略や人事処遇制度と人材採用・人材育成が連動していることにあります。
つまり、会社の将来像から考えて求められている人材と、現在の人材棚卸から見たギャップを明確にし、それを埋めていくために独自の人材育成・人材開発体系を持っています。
自社の必要な力量を着実にトレーニングさせる
他社のモノマネでなく、しっかりと計画を立てて行うことが成果の上がる人材育成・人材開発のポイントです。
拡大図を見る教育投資は伸び盛りの企業では総人件費の5％、健全経営企業では総人件費の3％が基準値です。
教育予算を組み、計画的にかつ効果的に行う事が大切です。
ちなみに社員教育を行う場合の１０原則は次の通りです。
社員教育の１０原則
- 不必要な教育はしないようにしましょう。
- 教育はまず上から、そして下へ。
- 他社のマネでなく、わが社に適した教育を。
- 教育は常に人事管理全般と関連を持たせましょう。
- 計画的、体系的、継続的に行うことで教育効果は増大します。
- 会社（トップ）からの教育ニーズと、個人の必要点（啓発テーマ）を一致させましょう。
- 教育の主体は、あくまでも日常の職場業務を通じて行う。
- 教育を実施したあとは、必ず評価と検討（フォローアップ）を行う。
- 教育を受けた者には、必ずそれを活用する道を与え、具体的な課題を確認しましょう。活用なき教育は無価値になります。
- 会社全体に、教育ムード、自己革新ムードをつくり出しましょう。
経営の人材育成サービス
当社は、実践主義・成果主義にこだわる、企業繁栄を支援する経営のサポート会社です。
経営の視点から階層別・テーマ別に各種の研修・講師派遣を承ります。
- 現場で血の滲む困難を克服し続けてきた菅野が持つ企業発展のノウハウ
- 個々の性格特性を把握した上での個別対応指導
- 経営者から新入社員まで一貫した思想によるカリキュラム
- 理論・評論に終始せず実践的な問題解決能力を向上させる
