病気の治療と仕事の両立の状況は？
医療技術の進歩により、病気になっても職場に復帰し、治療を行いながら働き続ける方が多くなってきました。
今回は、「病気の治療と仕事の両立に関する実態調査（ＷＥＢ患者調査）」（労働政策研究・研修機構）の結果から、気になるポイントを見てみましょう。
主な疾患と通院頻度
主な疾患は、以下の通りとなっています。
- 糖尿病（34.3％）
- がん（19.8％）
- 難病（17.6％）
- 心疾患（15.9％）
- 脳血管疾患（6.3％）
- 肝炎（6.0％）
通院頻度（疾患罹患後から１年間の平均）は、どの疾患も「月1回程度」の割合が最も高く、「３カ月に１回程度」と続きます。
休暇・休職期間
治療・療養を行うための連続２週間以上の休暇または休職については、次のようになっています。
- 「取得した」（30.9％）
- 「取得していない」（51.9％）
- 「そもそも休職制度がない・適用されない」（17.2％）
取得したとする割合が高い疾患は、
- 脳血管疾患（56.9％）
- がん（53.5％）
などでしたが、一方で糖尿病（14.0％）は他の疾患に比べて低くなっています。
休職期間は、
- 「１カ月程度」（31.5％）
- 「２週間程度」（26.3％）
- 「２カ月程度」（13.6％）
- 「３カ月程度」（9.4％）
などとなっています。３カ月以下の合計は80.8％となっています。
退職状況
疾患罹患後において、「現在も同じ勤め先で勤務を続けている」（78.3％）方が多くいる一方、「仕事を続ける自信がなくなった」等の理由で退職等した方もいます（合計20.7％）。内訳は次の通りです。
- 「依願退職した」（14.7％）
- 「会社側からの退職勧奨により退職した」（3.6％）
- 「解雇された」（1.7％）
- 「休職期間満了により退職した」（0.7％）
職場で誰に相談したか
疾患に罹患した場合、職場では「所属長・上司」（63.2％）へ相談する方が最も多い一方、「勤め先には一切相談・報告しなかった」（26.9％）方もいます。
人事労務担当者のみならず、部門長等の立場にある方も、一定の知識を持っておくべきではないでしょうか。
これらの結果をみると、通院頻度や休職期間はイメージよりもずいぶん少ない場合が多く、勤務を続ける方も多いと感じられるのではないでしょうか。
会社からの情報提供（公的制度による支援や相談先についてなど）や制度整備を行うことによって、病気になった方でも力を発揮しやすい職場を作ることは、会社の魅力度アップにもつながるでしょう。
＜出典：日本法令 http://www.horei.co.jp/＞