差分
このページの2つのバージョン間の差分を表示します。
| 両方とも前のリビジョン前のリビジョン次のリビジョン | 前のリビジョン | ||
| iso_09_04 [2023/11/27 01:20] – norimasa_kanno | iso_09_04 [2025/12/19 05:21] (現在) – 外部編集 127.0.0.1 | ||
|---|---|---|---|
| 行 68: | 行 68: | ||
| 実際に組織として、「市場調査」、「アンケート調査」等、あるいは、CSRレポート等で記載されるようなステークホルダーダイアログ／エンゲージメントを既に活用している場合は、それらもその役割を果たす。 | 実際に組織として、「市場調査」、「アンケート調査」等、あるいは、CSRレポート等で記載されるようなステークホルダーダイアログ／エンゲージメントを既に活用している場合は、それらもその役割を果たす。 | ||
| - | {{ :042利害県警者ニーズ.png? | + | {{ :isolt:042利害関係者ニーズ.png? |
| ===== 4.3 QMSの適用範囲の決定 ===== | ===== 4.3 QMSの適用範囲の決定 ===== | ||
| 行 122: | 行 122: | ||
| ■（プロセスマップの例） | ■（プロセスマップの例） | ||
| - | {{ : | + | {{ :isolt: |
| ■プロセスアプローチに取組む理由としては、事業活動をプロセスという観点でより詳細な単位に捉えなおすことにより、各プロセスの管理すべき項目が明確になり、顧客満足に向けた取組みを効率的に改善することが推進される。各プロセスからどのように結果が生み出されるかを理解することにより、組織はそのパフォーマンスを最適化することができる。 | ■プロセスアプローチに取組む理由としては、事業活動をプロセスという観点でより詳細な単位に捉えなおすことにより、各プロセスの管理すべき項目が明確になり、顧客満足に向けた取組みを効率的に改善することが推進される。各プロセスからどのように結果が生み出されるかを理解することにより、組織はそのパフォーマンスを最適化することができる。 | ||
| 行 132: | 行 132: | ||
| ■プロセスの概念は、次項の図（タートル図）の様に考えることができる。プロセスの文書化要求はないが、考えを明確にするために、文書化は役立つ場合がある。 | ■プロセスの概念は、次項の図（タートル図）の様に考えることができる。プロセスの文書化要求はないが、考えを明確にするために、文書化は役立つ場合がある。 | ||
| - | {{ : | + | {{ :isolt: |
| ---- | ---- | ||
